入試も終盤になりました。
大量の資料や図を読み込ませて問題を解かせる思考力・判断力重視の傾向は変わらないようです。
その背景の一つにAIの進化が挙げられます。
オックスフォード大学のオズボーン博士が「人類の仕事の約５割がAIやロボットに代替される」と提唱してから既に８年が過ぎ、入試の方針やオズボーン博士の予測に納得せざるを得ないようになってきています。
AIに塾経営を相談
昨年、OpenAIが開発した「GPT３」というAIが、人間のような自然の言葉で相談にのってくれると注目を集めました。
早速、少子化時代の学習塾生き残り戦略をAIに相談したところ、AIは「新規の問い合わせが減少する中、より多くの生徒を獲得するためには、入学資格の引き上げを検討する必要がある。
例えば、奨学金制度や入試の導入、資格取得コースの新設などが考えられる。入学基準を高く設定することで、質の高いカリキュラムを提供し、生徒の競争意識を高めることができる。」と回答してくれました。
手のかからない学力上位層をターゲットに、低価格設定で高品質のカリキュラムを提供し、学力上位層が競争意識を高めるクラスを作れば、確かに地域で評判が高まり、問合せにつながるかもしれません。
また、学習塾への問合せが減っている解決策もAIに相談したところ、「生徒募集の効果を最大化するために、学習塾の経営者は複数のプラットフォームを活用する必要があります。
従来の広告宣伝だけでなく、ブログ、ソーシャルメディア、メールキャンペーンなど、コンテンツマーケティング戦略の活用を検討する必要があります。
さまざまなプラットフォームを活用することで、知名度を上げ、より多くの人の注目を集めることができます。」と回答してくれました。
SNSを集客に活かしたいと考えている塾にぴったりの回答です。
2023年の春には、GPT３の後継となるGPT４がリリースされます。
GPT３は1750億個の変数を処理できますが、GPT４はその500倍にあたる100兆個を処理できます。
100兆というのは、人間の脳の神経細胞をつなぐシナプス数に匹敵します。
GPT４は、機械か人間かを判定するチューリングテストと呼ばれる試験を受ける予定ですが、おそらく人間と判定されるのではないかと言われています。
非常事態宣言
昨年末、「ChatGPT」というAIチャットを体験したGoogle幹部が危機感を覚え、社内に非常事態宣言を出しました。
現在は、検索した結果を人間が一つ一つ調べて情報を得ていますが、AIは予め調べた情報をつなぎ合わせ、自然な文章で人間に回答します。
情報検索の概念が変わることになり、Googleは開発体制を根本から見直し始めています。
また、ニューヨーク市の教育局は、管轄する学校でChatGPTの使用を禁止しました。
AIと生徒が会話をする危険性や、宿題を生徒が書いたのかAIが書いたのか見分けが難しく、学習に悪影響を及ぼしかねないというのが主な理由です。
まとめ
AIが作り出す文章は人間が見ても極めて自然で全体的には正しく見えます。
厄介なのは、部分的に正しいかどうかを見極めることが難しいことです。
AIは文章の関連性を判断して作成します。逆を言えば、文章の関連性が高ければどのような文章でも出てくる可能性があります。
中には、過去に正しかった情報でも現在は正しくない情報もありますし、社会通念上、使うべきでない表現もあります。
ここに、大量の資料を読み込んで思考力と判断力を駆使して正解にたどり着かせる入試の目的が垣間見えます。
教室でも、AIが瞬時に考えた文章を生徒に見せ、なぜ思考力・判断力・表現力が将来必要なのかを議論されてはいかがでしょうか。
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